物件を貸すことができるかの審査です。
管理会社や大家さんの立場で考えると、
大切な物件を貸すことになるので
家賃滞納といったトラブルは
避けたいものです。
また、家賃を払ってもらえたとしても
近隣トラブルなどを起こされると
物件の価値が下がってしまう
可能性もあります。
こういったリスク回避を目的に
事前に入居審査を行います。
この人には貸すことはできないと
判断されてしまうと、
どんなに理想的な物件であっても
入居することはできません。
賃貸物件を借りる際の
最初にクリアすべき関門と言えます。
家賃を継続して払うことができない、
あるいは家賃滞納のリスクが高い
と判断され、入居審査を
クリアできない可能性があります。
毎月の家賃が月収の30%が
ひとつの目安となります。
たとえば、家賃が
10万円の物件を借りるのであれば
月収は30万円以上、年収で考えると
360万円以上が目安です。
計算は簡単で、
家賃×3×12(ヶ月)で入居審査を
クリアできる目安の年収を
知ることができます。
高齢化や人間関係の希薄化から
個人の連帯保証人を
立てるケースは減っており、
賃貸物件を借りる際には、
家賃保証会社などの保証機関を
利用するのが一般的です。
また別の審査をクリアする必要があり
保証機関の審査は入居審査とは異なり
支払い能力などをより細かく
チェックされることになります。
年収だけで判断されるわけではなく
勤務先や勤続年数なども審査の対象です。
収入が不安定な自営業や
フリーランスなどの場合、
ある程度の収入を証明できなければ
一般的な会社員より
審査で不利になってしまう可能性があります。
アパートなどを検討している場合、
小さな子どもがいる世帯は
騒音といったトラブルが
発生しやすいことから
敬遠される傾向にあります。
若い女性や高齢の方など、
特定の層が入居しにくい場合があり、
貸し手の希望などに
影響されるが実情です。
物件選びの際には、
管理会社や大家さんなどの貸し手が
どのような層に貸すことを
想定しているのかを確認することも
大切です。